カテゴリー別アーカイブ: 事務局からのお知らせ

第48回文化観光研究部会(11月25日)のご報告

第48回文化観光研究部会
テーマ「産業観光を考える~神戸の企業ミュージアム巡り」
開催日:2017年11月25日

これまで日本の産業界をリードしてきた企業の足跡をたどり、日本企業への誇りを取り戻すために、どのような企業ミュージアムがありどんな活動をしているか探ることが必要との考えから、日本の近代産業をリードした土地である神戸の企業ミュージアムをいくつか訪ねました。

当日はJR三ノ宮駅に集合した後、ポートライナーで市民広場駅まで移動。ポートアイランドにある企業ミュージアムのUCCコーヒー博物館とアシックススポーツミュージアムを巡りました。UCCコーヒー博物館はコーヒーの歴史やコーヒー栽培・焙煎の実際などを、パネルや実物を使ってわかりやすく展示。コーヒーに関する知識を問うクイズコーナーもあり、家族連れでも楽しめる仕掛けを施しています。アシックススポーツミュージアムも、著名なアスリートが実際にはいた靴などの実物展示に加え、陸上選手が走るスピードやプロ野球投手が投げるボールのスピードなどを体験できるゾーンがあり、アスリートの能力の凄さを知ることができます。これらの施設は観光資源としても十分活用できるものであることを実感しました。

アシックススポーツミュージアムを出た後は、新幹線・新神戸駅の近くにある竹中大工道具館=写真=に移動。同館の大工道具展示を時間をかけて鑑賞しました。同館では豊富な大工道具の実物展示をたどることで、大工道具の歴史を知ることができます。ガイドによる説明を聞くこともでき、ミュージアムとしても一級品の価値がある施設です。神戸にはこのほかにも、カワサキワールド、白鶴酒造資料館、グリコピアなど、内容が充実した企業ミュージアムが存在しており、産業観光を核に神戸経済を活性化できるという確信を得たフィールドワークでした。

企業ミュージアム巡りを終えた後は、場所を三宮に移し、参加者全員で観光を考えるディスカッションをしました。文化観光研究部会では今後も、フィールドワークを重視し、観光ビジネスに資する活動を続けていきます。

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2017年度講演会(10月5日)のご報告

2017年度講演会(10月5日)のご報告

今年度の講演会(全体例会)は、中国の経済・産業に詳しい富士通総研主席研究員の金堅敏氏にご講演いただきました。金氏に中国ベンチャービジネスの現状などを解説いただいた後、林茂樹会長の司会による質疑応答が行われ、続く交流会でも参加者の間で活発な議論が交わされました。詳細は以下の通りです。

テーマ 「中国で過熱するベンチャー企業活動」
日時 2017年10月5日(木)18:30~20:00
場所 備後町クラブ3階ホール
大阪市中央区備後町3-6-14アーバネックス備後町ビル3階
講師 金賢敏・富士通総研主席研究員
質疑応答の司会は林茂樹会長

内容
金氏はまず中国経済の動向について、「高度成長の追求から潜在成長力の重視へと政策が変化し、古い経済を縮小しつつ新しい経済を伸ばす『抓新放旧』という考え方が求められるようになっている。金融政策や財政政策より、構造改革やイノベーションが政策手段として重要だ」と述べました。そして、「伝統産業と言われる大企業のイノベーションは弱く、特許も大学や研究所に偏っているが、一方で、ベンチャー企業の台頭がこのところ著しい」と最近の特徴的な動きについて語りました。

そして、「中国にはIoT(モノのインターネット)時代において、市場の大きさや人材の豊富さなど様々な優位性があり、ネットをフルに活用するベンチャー企業の創業ブームと、それを支えるベンチャーキャピタルの投資の活発化が、デジタル化の急進展という形で社会のシステムを大きく変えている」と強調。具体的な新技術・ニューサービスの例として、スマートフォンにつながる超小型のプロジェクターや、クラウドを使った自転車のシェアリングサービスなどを挙げました。さらに、金氏はアリババ集団や騰訊控股(テンセント)のようにベンチャー企業から出発して世界のトップ企業と肩を並べるまでに成長した中国企業の例も挙げ、「日本にもこうした企業が出てくることが望まれる」と締めくくりました。

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第48回文化観光研究部会のお知らせ~神戸の企業ミュージアムを訪ねる(11月25日)

第48回文化観光研究部会(11月25日)

産業観光を考える~神戸の企業ミュージアム巡り

成長著しいインバウンド観光の今後の大きな柱として、企業ミュージアムを巡るなどの産業観光が考えられます。様々な不祥事などで日本企業への信頼感が揺らいでいる今、これまで日本の産業界をリードしてきた企業の足跡をたどり、日本企業への誇りを取り戻すためにも、どのような企業ミュージアムがありどんな活動をしているか、探ることが必要です。

そこで今回は、日本の近代産業をリードした土地である神戸の企業ミュージアムをいくつか訪ねます。具体的には、ポートアイランドのUCCコーヒー博物館、アシックススポーツミュージアム、田崎真珠ギャラリーや、バンドー神戸青少年科学館などを訪問します。時間があれば神戸旧居留地を散策します。

終了は17時ごろの予定。そのあとは、三ノ宮駅前で兵庫名物の「出石そば」による夕食を楽しみながら、産業観光振興に関するディスカッションを予定しています。奮ってご参加ください。

日時:11月25日(土) 13:00集合 (昼食は取っておいてください)

集合場所:JR三ノ宮駅 中央口改札 (1番広いところです。お間違えなく)

詳しいコースは当日ご説明します。

申し込み:坂川(hiro.sakagawa7086@gmail.com)
または、関西ベンチャー学会事務局まで
参加無料(夕食会は実費) 申込締切=11月10日

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関西ベンチャー学会 第17回年次大会概要及び会員研究発表・学生ビジネスプラン発表の募集について 

関西ベンチャー学会 第17回年次大会

          関西ベンチャー学会会長 林茂樹(大阪工業大学知的財産学部学部長・教授)

    年次大会実行委員長 宮田由紀夫(関西学院大学国際学部教授)

日時:2018年2月24日(土)10:30~18:00

後援(予定):関西学院大学イノベーション研究センター、近畿経済産業局、大阪府、関西経済連合会、関西経済同友会、大阪商工会議所、日本政策金融公庫、関西ニュービジネス協議会、日本経済新聞社大阪本社、毎日新聞社、日刊工業新聞社

場所:関西学院大学大阪梅田キャンパス (阪急梅田駅茶屋町口)

テーマ:「産学連携と大学発ベンチャー―大学等技術移転促進法の20年―」

趣旨:大学等技術移転促進法は1998年5月6日に制定され、1999年4月1日に施行された。同法は技術移転組織(TLO)に政府補助金を支給し大学から企業への技術移転(特許ライセンシング)を促進する目的で制定され、わが国の産学連携推進策の嚆矢とも言うべきものである。大学と既存企業との連携と、大学発ベンチャーの設立とは決して二者択一ではなく補完的である。大学発ベンチャーは産学連携の成果を実用化するため、既存企業へのライセンシングには未だ萌芽的な技術をさらに開発するために教員・学生によって設立され、また、設立後も企業と連携していくことがイノベーションを生み出す。同法から20年近くを経て、今一度、産学連携と大学発ベンチャーの現状とこれからの課題を考察したい。

大会次第:

10:00 受付開始  10階エレベーターホール

10:30~11:00 関西ベンチャー学会会員総会 (1004教室)

11:00~12:00 会員による研究発表会 (1403教室&1404教室)

12:00~13:00 昼食休憩(理事会)

13:00~15:30 シンポジウム (1004教室)

「産学連携と大学発ベンチャー―大学等技術移転促進法の20年―」

講演者・パネルディスカッション参加者:杉田定大氏(本会理事、経済産業省元審議官)、兼松泰男氏(本会理事、大阪大学産学共創本部)、斎藤尚樹氏(文部科学省科学技術・学術政策研究所)、司会:宮田由紀夫(関西学院大学国際学部)

15:40~17:40 学生ビジネスプラン発表会 1004教室

17:40 総括

会員諸兄姉の積極的な参加を希望します。登壇者はすでに確定していますが、関西における大学発ベンチャーや産学連携の成功例・失敗例を宮田実行委員長yukio@kwansei.ac.jp)までご紹介いただければ幸甚です

2018年1月末までにA4で1枚以内に簡潔にお願いします。全体討論のときにご紹介したり配布資料(失敗例の場合は実名はぼかします)に加えることを検討しております。

 

【会員研究発表・学生ビジネスプラン発表の募集要項 】

1.会員研究発表:会員の皆様からのベンチャーの事例的な発表、理論的研究の発表者

を募集いたします。

2.学生ビジネスプラン発表:学生の皆さんからの独創的かつ革新的なプランを募集い

たします。

 

発表希望者は2018年1月15日(月)までに下記事務局へ「会員研究発表の概要」また

は「学生ビジネスプラン発表の概要」(A4版、1枚1200字程度、2枚以内)を添えて、

事務局宛に申し込んでください。(書類はメールに添付してください)

ただし、応募多数の場合はお断りすることがあります。予めご了承ください。

 

「会員研究発表の概要」つきましては、ホームページ及び報告要旨集に掲載をさせて

いただきます。ご了承ください。

 

事務局E-mail:info@kansai-venture.org

 

申込者には、後日、受領確認の返信メールをお送りします。

「会員研究発表」「学生ビジネスプラン発表」の採否は2018年1月末までに本人宛(発

信メールアドレス宛)に通知します。

「会員研究発表」決定者は、2018年2月19日(月)までに発表予定稿を作成し、事務局に

メール送信してください。

 

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関西ベンチャー学会 2017年度講演会のお知らせ

関西ベンチャー学会 2017年度講演会のお知らせ

「中国で加熱するベンチャー企業活動」

 中国ではこのところ、ベンチャー企業の活動が非常に活発になっており、IT分野を中心にアイデアあふれる新ビジネスが次々誕生しています。そこで今年度の講演会(全体例会)は、中国の経済・産業に詳しい富士通総研主席研究員の金堅敏氏に、中国ベンチャービジネスの現状を解説いただき、関西におけるベンチャー起業についてのヒントと課題を探ります。講演後は関西ベンチャー学会の林茂樹会長の司会で、会場参加者を交えた質疑応答を展開。また、同じビル内のレストランで軽い飲み物をご用意しての交流会も予定しています。

日時 10月5日(木)18:30~20:00  終了後、交流会を予定

 場所 備後町クラブ3階ホール(交流会は2階レストランを予定)

大阪市中央区備後町3-6-14アーバネックス備後町ビル3階

      =地下鉄本町駅下車・1番出口から徒歩1分

地下鉄御堂筋線・本町駅1番出口を出て、左(御堂筋とは反対方向)に進み、

1つ目の角を左に曲がった2つ目のビルです。

 

講師 金堅敏・富士通総研主席研究員 

質疑応答の司会は林茂樹・関西ベンチャー学会会長

 

主催 関西ベンチャー学会

 

参加費 講演会:関西ベンチャー学会会員=無料、非会員=2000円

(交流会は会員、非会員とも2000円)

 

定員 50名(定員になりしだい締め切ります)

 

申し込みは下記フォームより

 またはメールかFAXで、氏名・会社名(または職業)・電話番号・メールアドレスを明記の上 

下記事務局までお申し込みください。

         (お問い合わせ・お申し込み  関西ベンチャー学会事務局

          TEL・FAX:072-658-5693  MAIL:info@kansai-venture.org )

 

関西ベンチャー学会 2017年度講演会お申込みフォーム

氏名
フリガナ
所属先
メールアドレス
連絡先TEL
区分(選んでください)
懇親会(選んでください)
備考


 



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事務局夏期休暇のお知らせ

事務局夏期休暇のお知らせ

誠に申し訳ございませんが、下記の間、事務局はお休みをさせていただきます。
2017年8月10日(木)~8月20日(日)
8月21日より通常業務となります。ご迷惑をお掛けいたします。
何卒よろしくお願い申し上げます。

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関西ベンチャー学会 学会誌Vol.10 [ 記念号 ] 論文投稿募集のお知らせ

関西ベンチャー学会 学会誌Vol.10  [ 記念号 ] 論文投稿募集のお知らせ 

2017年7月14日

学会誌編集委員長 村上 薫

       論文の募集は規定数に達しましたので終了させていただきました。沢山のご応募ありがとうございました。

 関西ベンチャー学会誌も今回でVol.10(第10号)の発刊の運びとなりました、これもひとえに会員の皆様のご協力の賜物と考えております。今回も下記要領で会員の皆様から研究論文等を募集いたします。たくさんのご応募をお待ちしております。
なお、執筆は下記日程および執筆要領ならびに「学会誌投稿規程」「学会誌著作権規程」(学会ホームページに掲載)に従ってお願いいたします。
ご質問等ございましたら、事務局までご連絡ください。

 

1.発行日:2018年3

 

2.募集スケジュール

 ①投稿申し込み締め切り:8月31日(木)事務局へ所定の申込用紙を送付してください。

    用紙は下記よりダウンロードできます。↓

    投稿申込書 関西ベンチャー学会

    今回は掲載論文10本以内を予定しておりますので先着順で受け付けます。

    申し込みが10本を越えた場合には次号の掲載とさせていただきます。

 ②原稿提出締め切り:11月30日(木)事務局へ電子メール添付で提出。

    受領順に査読開始いたします。

 ③査読後、順に投稿者に内容送付。

 ④査読指摘事項の修正後の最終原稿締め切り:1月31日(水)厳守。

 ⑤最終原稿と一緒に、学会ホームページに掲載する「論文要旨」を送付してください。

    和文、400字以内(A4サイズ、44文字×39行)

 

3.執筆要領

 ・ページ数(タイトルを含む)

  1.研究論文・事例研究論文  10ページ以内

  2.研究ノート                 6ページ以内

  3.書評等                     2ページ以内

 

 ・書式

 ① A4版、現代かなづかい、横書き

 ② 1ページ 44文字×39

 ③ タイトル等の文字の大きさ

   タイトル:16ポイント(太字)

   氏名  :12ポイント(太字)

   所属  :12ポイント(太字)

   キーワード:12ポイント(太字)。キーワードは所属から1行空けて書く。

 

 ④本文の項目の表記と文字の大きさ

   大項目 1 2 3 4 (第1節・・・に該当する)  12ポイント(太字)

   中項目 1.1 1.2 1.3 ・・・2.1 2.2・・・   10.5ポイント(太字)

   小項目 1.1.1    1.1.2  ・・・2.1.1  2.2.2               10.5ポイント(太字)

   (Ⅰ Ⅱ ・・・Ⅴ は使用しない)

   本文中に項目を示す場合には、大項目は「第3節で説明したように・・」、中項目以下は

       「2.2.3で例示したように・・」と表記することとする。

   本文:10.5ポイント

 ⑤文頭は1文字空けて文章を書く。

 ⑥パラグラフは1行空けて次のパラグラフを書く。

 ⑦図表は、本文での挿入箇所を明示して、合計で2ページ以内とする。

  図表には、表題・出所を明記することとする。

           例:「表3 日本の労働人口推移」出所:厚生労働省(2000)をもとに筆者作成。 

         「図1 総合経済特区」出所:内閣府(2013)。

 ⑧数式の表記:文中に数式を入れる場合を除き、数式は2行をとって別立てとする。

  数式を引用する場合は右端に 1)などの番号を明記して、後注で説明する。

 ⑨外国の国名・地名・人名は原則カタカナ書きとする。一般化していない固有名称は初出に限り、

     その原語を併記する。 

              例:「タシュマン(Tushman,M.)は組織変革について・・・」

 ⑩外来語は原則として、カタカナ書きとする。

             例:カメラ、メートル、ポンド、ドルなど。 但し、パーセントは%を使用する。

                  図表では一般的な単位(m、g、など)を使用する。

                  リットルはイタリック()で表記する。

 ⑪数字の表記は、算用数字使用。二桁以上の数字は半角数字を使用。万以上の数字表記は下記例に

     従ってください。

             例:35億1000万人、1万8000箱。

 ⑫年号は原則として西暦表記とする。但し、引用の場合は原著表記に従う。

 ⑬査読論文の場合、本文中に「拙著」など著者を特定できる表記は行ってはならない。

 ⑭引用・参考文献の書き方は下記参照。

 

引用・参考文献の書き方 

 今回号から書き方が大幅に変更されております。ご注意ください。

1.本文中の文献引用の示し方は、簡易注または後注のいずれかを使用すること。

(1)簡易注の例

 ①著書・論文の全体的な見解を引用する場合は、著者と発行年のみを示す。

       ・・・といえる(青山、1950)。

           ・・・知られている(Merton, 1938, 翻訳 森他、1950)

 ②引用箇所が特定できる場合には、著者、発行年、頁を示す。

      テイラーは「・・・」と述べている(Tayler,1995, p.123)。

      「・・・という点で特異的である。」(Tushman & Scanlan、1981、pp. 31-32)

(2)後注の例

 ①本文中の引用文の後ろに、注の上添え字で )をつける。

       「・・・・」3)と番号をつける。

       後注にて文献名を示す。

       3)Merton,R.K.(1938), p.3. 邦訳4頁。

 ②雑誌等からの引用で著者が明記されていないものは、本文に注の番号を付け、後注で

     引用文献を明記すること。

    例:6)「***」『日本経済新聞』2017年7月11日。

 ③後注には、1)から順番に通し番号を付け、連続した番号を付すこと。 

 

2.文献リスト

(1)参考文献という項目で記載すること。

(2)記載方式は、author-date(著者―発行年)方式を採用すること。

(3)外国語文献と日本語文献に区別して記載すること。

  ①外国語文献は著者姓のアルファベット順に記載すること。

  ②日本語文献は著者氏名のアイウエオ順に記載すること。

  ③同一著者の文献は発行年の順番に記載すること。

  ④同一著者名は繰り返し記載せずに、「―――」(全角3コマ)を使用する。

(4)文献の表記例を下記に示す。

 外国語文献の場合

  ①単行本

    著者(発行年)書名(版次)、出版地:出版社(翻訳書)

     例:Lovelock,C., Wright,L.K.(1999)

                    Principles of  SERVICE MARKETING AND

                   MANAGEMENT,  Printice Hall,Inc.

                   (小宮路雅博監訳、高畑泰+藤井大拙訳 『サービス・マーケ

                    ティング原理』白桃書房、2002年)

  ②編著

    編著者ed.(複数編著者の場合はeds.)(発行年)書名(版次)、出版地:出版社

           (翻訳書)

                   例:Tushman, M.L. & Moore, W.L. eds.(1988)

                         Readings in the Management of Innovation, Harpercollins.

  ③編著に掲載された論文

    著者〈発行年〉論文名in編者名ed.(またはeds.) 書名(版次)、出版地:

    出版社、 掲載頁(翻訳書)。

        例:Lovelock,C.H.(1995) Managing Services:The Human Factor,

                        in Glynn,W.J.and Barnes,J.G.,eds. Understanding Services

                       Management,Chichester,UK:John Wiley & Sons,p.228.

  ④雑誌掲載論文

    著者(発行年)論文名、雑誌名、巻号、掲載頁。

                 例:Tushman,M.L. and Katz,R.(1980) External Communication

                      and Project Performance: An Investigation into

                      the Role of Gatekeepers. Management Science,26(11),pp.46-58. 

 

 日本語文献の場合

  ①単行本

    著者(発行年)『書名』出版社。

      例:青山秀夫(1950)『マックス・ウェーバーの社会理論』岩波書店。

  ②論文

    執筆者(発表年)「論文名」編者名『論文集名』出版社、掲載頁。

      例:内田義彦(1965)「日本思想史におけるウェーバー的問題」

                       大塚久雄編『マックス・ウェーバー研究』東京大学出版会、146-162頁。

  ③雑誌掲載論文

    執筆者(発表年)「論文名」 『雑誌名』巻号、掲載頁。

          例:田尾雅夫(2008)「自治体におけるマネジメントを考える」『都市問題研究』

                       60(6)、22-37頁。

 

記載例 

 

マーケティングの基礎・・16ポイント太字

                               関西太郎・・12ポイント太字 

                              ベンチャー大学 経営学部 

 

Keywords:ベンチャー、マーケティング・・・12ポイント太字 

(以下:本文は2段組みで作成)

 

1.“ マーケティングとは?・・・12ポイントの太字 

 1行空けて文章を書く。

   文頭は一文字空けて書く。文章は 10.5ポイント。

 

  1-1.マーケティングの定義 ・・・・10.5ポイントの太字

   文頭は一文字空けて書く。文章は 10.5ポイント。

 

2. 1行空けて次のパラグラフを書く。 

  1-2.マーケティングの特徴・・・・・10.5ポイントの太字

  文頭は一文字空けて書く。 文字は 10.5ポイント。

 

3.最後に、後注、参考文献を書く。 

 

 

1)・・・

2)・・・

 

参考文献

 外国語文献

 

 日本語文献

                                                                                            以上

 

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第47回文化観光研究部会(5月6日・松阪)のご報告

第47回文化観光研究部会

テーマ「ベンチャーの都・松阪」を訪ねる
開催日:5月6日

三井グループの創始者である三井高利をはじめ、チャレンジ精神旺盛な企業家を多く輩出したまち・三重県松阪市を訪ねるフィールドワークを開催しました。

大阪上本町駅から近鉄特急で松阪駅まで移動し、駅前から徒歩で、三井高利が生まれ育った三井家発祥の地や、豪商小津清左衛門の邸宅(松阪商人の館)、旧長谷川邸など、江戸期に活躍した松阪商人ゆかりの施設を巡りました。続いて、蒲生氏郷が築いた松坂城の城址に登り、松阪生まれの国学者・本居宣長の旧宅(鈴屋)と本居宣長記念館を訪問。記念館の吉田悦之館長に「松阪人の底力」というテーマでお話を伺いました。

吉田館長は「江戸との交通の便が良く、物資の生産に適しており、商人が自由に活動できる環境も整ったまちだからこそ、ベンチャー精神にあふれた商人たちが育った」としたうえで、
「中でも三井高利は、店先売り・現金掛け値なしという商法を生み出し、越後屋(現・三越)をこの店で呉服を買うことがステータスと言えるまでに発展させた」と、その優れた経営手腕について解説しました。また、本居宣長についても「研究に没頭するだけでなく、その研究成果を全国に発信し続けた稀有の人だった」と評価し、「以後にこの地から輩出した経営者で、宣長の影響を受けなかった人はいない」と結びました。

記念館を出た後は、紀州藩士が城警護のために住んだ御城番屋敷や、映画監督の小津安二郎が青年時代を過ごした場所に建つ小津安二郎青春館を巡り、その後、参加者全員で夕食を取りながら、関西の広域観光についてのディスカッションをしました。

文化観光研究部会では今後も、フィールドワークを重視し、観光ビジネスに資する活動を続けていきます。                  

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地域創造研究部会開催のご案内【定員に達しました】

《多くの方にお申込みいただき、定員30名に達しました。》

下記により、標記研究部会を開催しますので、多数ご参加くださいますようご案内申し上げます。

1.日時:平成29年7月11日(火)午後6時30分~8時00分

2.場所:アーバネックス備後町ビル8階第2会議室

〒541-0051 大阪市中央区備後町三丁目6番14号

3.テーマ:「ベンチャーキャピタルおよびベンチャー企業の現状と課題」(事例研究2社)

4.講師:日本ベンチャーキャピタル株式会社

西日本副支社長  川真田 潔 氏

<ご経歴>

学歴 1986年3月 慶応義塾大学経済学部 卒業

職歴 1986年4月~1998年1月 山一證券(株)

1998年2月~現在 日本ベンチャーキャピタル(株)

得意分野 製造業を中心にIPO実績が多数あり。

現在はスタートアップベンチャー企業の育成に注力している。

 

5.費用:会員―無料、一般非会員―1,000円、学生非会員―500円。

6.定員:30名

7.問合せ・参加申込先

関西ベンチャー学会地域創造研究部会 主査:文能(ぶんのう)

E-mail : tbunno@bus.kindai.ac.jp
(Mailにてご連絡いただく際は、上記の@を半角に変更願います)
Tel :06-4307-3292

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研究部会「社員を元気にするできたことノート」 社員の自己肯定感を高めて、組織を活性化する仕組みづくり」(7/5)のご案内

7月5日の女性起業家研究部会は満席となりました。
6月21日以降のお申込みはキャンセル待ちとなります、ご了承下さい。

 

下記の通り、2017度の女性起業家研究部会を開催しますので、奮ってご参加ください。

【テーマ】
「社員を元気にするできたことノート」社員の自己肯定感を高めて、組織を活性化する仕組みづくり

【内容】
・目標達成のための行動習慣化「PDCFAサイクル」5つの技術
・できたことの見つけ方(Happy、Number、Personメガネ)
・自分と向き合う、内省のための4つの要素
・行動力をアップする、クリティカルシンキング手法
・ありたい姿を見つけるためには

【発表者】
株式会社ネットマン 代表取締役社長 永谷研一氏

【日時】
7月5日(水)18:30~20:00

【場所】
備後町クラブA会議室
(大阪市中央区備後町3-6-14アーバネックス備後町ビル3階=地下鉄本町駅下車・1番出口から徒歩1分)

【定員】
20名(先着順)

【発表者プロフィール】
発明家、株式会社ネットマン 代表取締役社長
NPO法人 学習分析学会 副理事長
情報コミュニケーション学会 評議員

1966年静岡県沼津市生まれ。東芝テック、日本ユニシスを経て1999年株式会社ネットマンを設立。
2001年より学校教育においてケータイ端末を活用した「アクティブラーニング」を手がけるICT活用教育のパイオニア。企業向けには行動変容を支援するITシステムを考案・開発し、日米で特許を取得する。三菱東京 UFJ 銀行や楽天、日立グループなどの企業の人材育成において12000人以上の行動実践データを分析し、目標達成のための行動習慣化メソッド「PDCFAサイクル」を開発、130社に導入される。
地元で科学の実験教室のボランティア活動をする4人の父

著書:『絶対に達成する技術』、『人材育成担当者のための 絶対に行動定着させる技術』、『1日5分 「よい習慣」を無理なく身につける できたことノート』等

参考株式会社ネットマン http://netman.co.jp
学習支援システム C-Learning http://c-learning.jp
行動変容システム PDCFA http://pdcfa.jp
できたことノート http://dekitakoto.jp
永谷研一公式サイト http://sotogaku.jp

【参加費】 関西ベンチャー学会会員 無料、 一般 1000円
【申込先】女性起業家研究部会主査 三根早苗 sanae@wakrak.com

終了後、ビル内飲食店での懇親会も予定しております。
こちらもふるってご参加下さい。

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